極東貿易【8093】 沿革 プライム(内国株式)

鉄鋼、非鉄、自動車、化学、造船、プラントエンジニアリング関連機械装置、電気機械設備、検査装置、石油掘削関連機器、石油・天然ガス探鉱技術サービス、電子機器、電子部品及びソフトウェア、計装制御システム、振動計、画像処理装置、航空機搭載電子機器、地上支援電子機器、航空機用機材、航法装置、リチウムイオン電池、複合材料製造設備、繊維加工機械、食肉加工機、樹脂加工機械、塗装設備、測定・分析装置、食品用副資材、樹脂、塗料、建設用資材、合成複合材料、鋳鍛造品、不織布製品、定荷重ばね、ぜんまい、ステンレス製各種ばね類、ねじ鋲螺その他工具、ねじ関連機械器具などの販売。

極東貿易【8093】 沿革 プライム(内国株式)

鉄鋼、非鉄、自動車、化学、造船、プラントエンジニアリング関連機械装置、電気機械設備、検査装置、石油掘削関連機器、石油・天然ガス探鉱技術サービス、電子機器、電子部品及びソフトウェア、計装制御システム、振動計、画像処理装置、航空機搭載電子機器、地上支援電子機器、航空機用機材、航法装置、リチウムイオン電池、複合材料製造設備、繊維加工機械、食肉加工機、樹脂加工機械、塗装設備、測定・分析装置、食品用副資材、樹脂、塗料、建設用資材、合成複合材料、鋳鍛造品、不織布製品、定荷重ばね、ぜんまい、ステンレス製各種ばね類、ねじ鋲螺その他工具、ねじ関連機械器具などの販売。

沿革

1947年7月 連合軍総司令部覚書により、三井物産株式会社は解散を命ぜられたため、同社機械部門営業各課並びに貿易部門関係者を主体として1947年11月27日当社設立。
1947年11月 極東貿易株式会社(資本金500万円、本店 東京都千代田区丸の内2丁目2番地)の商号をもって設立し、機械専門の商社として事業を開始。
1948年1月 札幌支店を設置。
1949年1月 大阪支店を設置。
1951年1月 名古屋、福岡の各支店を設置。
1956年4月 ニューヨークに、子会社として現地法人「Far East Mercantile Corp.」を設立。
1958年10月 フランクフルトに、子会社として現地法人「Far East Mercantile GmbH」を設立。
1960年11月 子会社「Far East Mercantile GmbH」をデュッセルドルフに移転。
1964年10月 ロンドン支店を設置。
1965年10月 本店を、東京都千代田区大手町2丁目4番地に移転。(なお、本店所在地は1970年1月住居表示の実施により、東京都千代田区大手町2丁目2番1号と変更。)
1970年9月 子会社として「日本システム工業株式会社」を設立し、電子機器の製造およびソフトウェア開発を開始。
1984年9月 子会社の「Far East Mercantile Corp.」の商号を「KBK Inc」と改称。
1984年10月 子会社の「Far East Mercantile GmbH」の商号を「Kyokuto Boeki Kaisha (KBK) GmbH」と改称。
1987年3月 東京証券取引所市場第2部へ株式上場。
1997年5月 上海に、子会社として現地法人「極東貿易(上海)有限公司」を設立。
2000年3月 東京証券取引所市場第1部銘柄に指定。
2003年12月 ロンドン支店を廃止し、子会社の「Kyokuto Boeki Kaisha (KBK) GmbH」と統合の上、商号を「KBK Europe GmbH」と改称。
2008年4月 子会社として「Kyokuto Trading(India) Private Limited」を設立。
2009年4月 子会社として「KBKスチールプロダクツ株式会社」を設立。
2011年1月 「株式会社ゼットアールシー・ジャパン」の全株式を取得し子会社化。
2011年11月 「サンコースプリング株式会社」の全株式を取得し子会社化。
2012年11月 「ファーレ株式会社」の全株式を取得し子会社化。
2013年4月 「オートマックス株式会社」の全株式を取得し子会社化。
2015年4月 子会社として「Kyokuto Boeki Kaisha Mexico,S.A.de C.V.」を設立。
2015年5月 「ヱトー株式会社」の株式を取得し子会社化。
2015年9月 「ヱトー株式会社」の株式の追加取得ならびに「ヱトー株式会社」による自己株式取得により完全子会社化。
2018年4月 「プラント・メンテナンス株式会社」の株式を取得し完全子会社化。
2020年3月 子会社の「Kyokuto Trading(India) Private Limited」の商号を「Kyokuto Boeki India Private Limited」と改称。
2022年1月 子会社として「株式会社TWD Japan」を設立。
2022年4月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。