YDK（やればできる子）のキャッチコピーでおなじみの、日本初となる個別指導塾「明光義塾」など運営している「明光ネットワークジャパン」（証券コード：4668）を取り上げます。

日本初の個別指導塾といえば明光義塾

明光ネットワークジャパン（以下明光）は、個別指導のパイオニアとして日本全国で年間約12万人の生徒を指導しています。

「MEIKO式！自立学習」と呼ばれる指導法は、生徒が自力で勉強して成長することを目的としており、アルバイト講師1人で3人の生徒を教えることを可能にしました。

講師のコストを抑えたビジネスモデルで、20年に渡り経営を持続してきた「明光」ですが、塾市場の成熟化や少子化などの市場環境の変化に対してどのような対策を講じているのでしょうか。

安定した売上推移の背景に連結子会社化

コスパの良いビジネスで20年以上経営を持続させている明光の売上は以下のようになっていました。

5年間の売上の推移だけを確認すると、非常に安定しているのがわかります。しかし、その一方で営業利益は18/8期で14億円（前年度比-46％）となり、12億円の減少です。

過去5年間は塾事業（MAXIS、ケイラインと早稲田EDU）、そしてその他の事業（ユーデック、国際人材開発と古藤事務所）を連結子会社とすることで売上を維持していたことがわかりました。

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・教育×〇〇の方向転換期で営業利益が低調推移
・IT化する塾事業を支える”〇〇事業”の存在
・先行投資の背景に蓄積された利益剰余金〇〇億円
・20/8期の計画達成まで残り〇〇教室、生徒〇〇万人！